外国株式投資のはじめ方 かんたんに分かる!外国株式取引

株式は日本国内のものだけではなく、外国のものも取引をすることができます。
ここでは、そもそも“外国株式”とは何か?誰でも取引できるのか?どうやって取引したらいいのか?などについて、イチからご紹介しています。

  • 外国株式(外株)は、「海外の企業が発行している株式」のこと。
  • 証券会社を介して、日本にいながら外国の株を取引できます。

以下は投資できる外国株式の一例です。
世界的にも知名度が高く、日本でもなじみがある企業が多いのではないでしょうか。

  • アップル
  • スターバックス
  • コカ・コーラ
  • Amazon
  • P&G
  • メタ・プラットフォームズ
  • Twitter
  • マクドナルド

三菱UFJモルガン・スタンレー証券で外国株式をはじめてみる

ここからは、米国株に注目してご説明します。
米国株には以下の5つの注目材料があります。

  • 注目材料1

    米国株は好パフォーマンス

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    注目材料1 米国株は好パフォーマンス

    日米の30年間比較チャート

    日本株に対して、米国株がとても強い動きになっています。

    日米のリーマンショック時に付けた安値からの比較チャート

    日本株、外国株ともに復活しましたが、米国株の方が強い動きとなっています。

    出所:QUICKのデータをもとに当社作成

  • 注目材料2

    米国株は株主還元に積極的

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    注目材料2 米国株は株主還元に積極的

    日米の株価パフォーマンスに差が出ている背景には、さまざまな要因があると考えられます。
    そのひとつとして株主還元があげられるでしょう。 株主還元には色々ありますが、代表的なものに配当金があげられます。

    図① 米国株ユニバース銘柄連続増配企業

    2019年12月時点
    出所:bloomberg、会社資料のデータをもとに当社作成

    図② 日本の連続増配企業

    2020年7月28日現在、時価総額1000億円以上、実績ベース
    出所:公開情報をもとに当社作成

    図①の年数を見ると、米国を代表する企業は、配当金を毎年増やす「連続増配」を展開しているケースが目立ちます。
    図②の日本と比べてみると連続増配の年数に大きな差が見られます。

    連続増配銘柄の魅力

    卓越した経営力を保持している
    長い歴史の中で好況期も不況期も乗り越えてきた経営力を持っていると考えられます。

    長期的な株価パフォーマンスが比較的良好に推移している
    連続増配を行う企業はその記録に見合った利益成長を続けてきた企業が多いです。

    これらは、日米の株価パフォーマンス差の要因のひとつと考えられます。

  • 注目材料3

    時価総額ランキング上位企業は米企業が独占

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    注目材料3 時価総額ランキング上位企業は米企業が独占

    世界の株式時価総額ランキング

    2019年9月時点
    出所:QUICKのデータをもとに当社作成

    時価総額とは

    時価総額
    発行株式数
    ×
    株価

    企業の価値を表す代表的なモノサシです

    アップル、アルファベット(傘下にグーグル)、 マイクロソフト、アマゾンなどの企業が上位を独占しています。
    一方で日本トップのトヨタ自動車は、 世界に入ると32位にとどまります。

  • 注目材料4

    米国株式市場は外国籍の企業が上場

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    注目材料4 米国株式市場は外国籍の企業が上場

    米国と日本の上場企業数

    出所:World Federation of Exchangesの月次レポートをもとに、当社作成(2017年9月末時点)
    米国はナスダックとニューヨーク証券取引所の合計、日本は日本取引所グループ

    米国株式市場には、米国籍の企業だけでなく、外国籍の企業が多く上場しています。
    すなわち、ドルを持っていればこれらの外国籍の企業の株式を売買できるということ。
    米国株式の魅力の一つと考えられます。

  • 注目材料5

    年金も外国企業を売買している

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    注目材料5 年金も外国企業を売買している

    GPIFの運用比率見直し

    出所:GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)のデータをもとに、当社作成

    GPIFとは

    厚生年金と国民年金の年金積立を運用しています。
    その運用額は、約161兆円(2019年度 第2四半期末現在)にもなります。

    わたしたちが納めている大切な「年金」を 運用している組織であるGPIFは、外国株式を売買しています。
    巨額の資金を「中長期的な観点から」「安全かつ効率的に運用」することが、求められる中で、2014年10月、運用比率を上図のように見直しました。

    リスク・リターンを最適化するために外国株式の比率を上げてきたと 考えられるのではないでしょうか。

    分散投資を考える際、ご自身の参考にしてみてはいかがでしょうか?

これら注目材料のある米国株の売買を最もシンプルに行う場合は、個別企業の売買を行うことになりますが、個別企業を選ぶのに迷った際はどうしたらよいのでしょうか。

そのようなときは、ETFを売買する方法がオススメです。
ETFは米国株の代表的な指数であるNYダウなど、特定の指数に連動するように運用されている投資信託で、株式と同じように売買することが可能です。

なお、三菱UFJモルガン・スタンレー証券のオンライントレードでは、約170銘柄の海外ETFの取扱いがあります。
(2022年4月現在)

三菱UFJモルガン・スタンレー証券で外国株式をはじめてみる

外国株式への投資には、リスクや注意点も存在しています。
投資をする前にしっかりと確認しておきたいポイントです。

外国株式投資の固有のリスク

為替リスク

日本円と外国の為替相場の変動によって、外貨を日本円で受け取る場合に損益が発生する可能性のこと。

株価の上昇によって価格差益が得られたとしても、為替差損でマイナスになることがあります。
一方で、株価が下がっても為替差益でプラスになることもあります。

カントリーリスク

投資する対象の国の政治や経済情勢が不安定になることにより、株価や為替が下落し、投資元本を割り込む可能性があること。

カントリーリスクの要因例

  • 戦争や内乱
  • 地震などの自然災害
  • 急激なインフレや通貨の下落

手数料について

  • 国内市場に上場していない外国企業の株式をお取引きする場合は、「外国委託取引」と、「国内店頭取引」の2つの方法*1 があります。(オンライントレードでは、「外国委託取引」のみお取扱いいたします)
  • 外国株式委託取引の場合、約定金額に対して、「現地委託手数料」と「国内取次手数料」がかかります。
  • 買付は、約定金額30万円から可能です。
  1. *1 外国委託取引と国内店頭取引の違いは、こちらから

最後に、外国株式の取引方法についてご紹介します。
今回はオンライントレードでのお取引きの流れをご案内します。

インターネットトレードでのお取引の流れ 口座開設 こちらのページをご確認ください インターネットトレード ログイン オンライントレード申込 こちらのページをご確認ください
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インターネットトレードでのお取引の流れ 口座開設 こちらのページをご確認ください インターネットトレード ログイン オンライントレード申込 こちらのページをご確認ください
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  1. *2 外国証券取引口座の開設状況は、オンライントレードログイン後、『登録情報・手続>ご登録内容の照会/変更:書面手続>口座契約情報』にてご確認いただけます。
  2. *3 お申込書は、インターネットトレードログイン後、『登録情報・手続>資料請求>パンフレット・事務手続書類>外国証券、外貨建MMF取引口座の開設』よりご請求いただけます。

インターネットトレード内では便利な機能や充実した投資情報もたくさんあるのでぜひご活用ください。

充実の投資レポート

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国内外の投資情報と高機能な分析ツール

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主なリスクと留意点

必ずお読みください

  • 日本および外国の株式等の有価証券への投資は、当該有価証券の価格の変動や、発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより、投資元本を割り込み損失を生じるおそれがあります。
  • 外国株式の売買取引には、現地委託手数料と国内取次手数料の両方がかかります。現地委託手数料等は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等をあらかじめ記載することはできません。詳細はお取引のある部店までお問合わせください。国内取次手数料は、約定金額に対して最大1.10%(税込)の手数料が必要となります。
  • 日本および外国の株式等の有価証券を国内店頭取引(当社が相手方となるお取引)で売買する際は、対価のみの受け払いとなります。
  • ご投資にあたっては、必ず契約締結前交付書面等をご確認の上、ご自身の判断でご投資ください。
  • 本ページで取り上げられている外国証券は、わが国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示は行われておりません(金融商品取引法上の情報開示銘柄を除く)。
  • 外国株をご購入いただくには外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 本ページに掲載されているデータ・グラフ等は、過去の実績に基づくものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 本ページの掲載情報は作成時点のものであり、予告なく変更することがあります。
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