「Mirai Value」サービス紹介 プロが運用する「分散・長期・積立」投資がオススメな3つの理由
2023/8/28
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券のファンドラップサービス「Mirai Value（ミライバリュー）」は、スマホで手軽に本格的な「分散・長期・積立」投資ができるサービスです。しかも、一般的なロボットアドバイザーによる投資サービスとは一線を画し、常にプロが長期的な視点で運用状況を見守りながら、必要に応じて機動的に資産配分を調整しています。
「分散・長期・積立」とは、「①グローバルな視点で投資対象を分散する」「②長期投資で時間を味方につける」「③積立投資でタイミングを分散する」ことを意味しています。これら3つには、どのようなメリットがあるのでしょうか。
目次
不測の事態に備えてリスク分散しておく国際分散投資
まずは①の「グローバルな視点で投資対象を分散する」ことのメリットを解説いたします。
最も高い成果が得られる投資対象は、その時の社会情勢や経済情勢によって異なります。過去を振り返ると国内株式が上昇する年もあれば、先進国株式などほかの資産が上昇する年もあるように資産別（投資対象別）の騰落率ランキングは毎年変化しており、先行きを正確に予測するのは困難です。
特定の対象に偏ることなく、グローバルな視点でさまざまな資産に分散投資を行っていれば、騰落率ランキングの変化に関わらず、安定的な成果を期待できます。国際分散投資の効果について、実際のデータを見てみましょう。
2008年9月、リーマンショックと呼ばれる世界的な金融危機が発生しました。もし、その前後（2008年9月12日～2009年3月12日）に国内株式だけに資金を投じていたとしたら、−39.9%の損失を被っていた計算になります。一方で、2008年9月12日に4資産（国内株式・国内債券・外国株式・外国債券）へ1/4ずつ投資した場合、損失は国内株式のみに投資していた場合と比較して6割程度に抑えられ、−24.3%に留まります。
2008年金融危機時の最大騰落率
- 期間については、米投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻した直前の営業日（2008/9/12）から、東証株価指数（TOPIX）が最大下落率を記録した日（2009/3/12）までの期間で定義しています。
- 国内株式100％は、東証株価指数（TOPIX）をベンチマークとする投資信託の基準価額を使用しシミュレーションしております。
- 4資産分散ポートフォリオとは、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券で構成されます。価格は各資産の代表的な指数をベンチマークとする投資信託の基準価額を使用し、均等に投資したシミュレーションとなっております。
- シミュレーションに当たり使用した投資信託は以下の通りです。
国内株式：三菱ＵＦＪ DC国内株式インデックスファンド、国内債券：三菱ＵＦＪ DC国内債券インデックスファンド、外国株式：三菱ＵＦＪ DC海外株式インデックスファンド、外国債券：三菱ＵＦＪ DC海外債券インデックスファンド - 期間やリバランス等の条件が異なる場合、異なった値となることがあります。
このような効果を期待できることから、公的年金の原資を運用しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）のアセットアロケーション（資産配分の内訳）でも、4資産（国内株式、国内債券、外国株式、外国債券）への分散を行なっています。
長期で投資を続けると、リスク（±のブレ）が抑えられる
次は②の「長期投資で時間を味方につける」ことのメリットを見てみましょう。
一般的にリスクという言葉は「危険」という意味で使われますが、資産運用の世界では投資によって得られる収益に「±の変動（ブレ）が生じること」を意味します。したがってリスクが高いものは、±の変動幅が大きいと解釈できます。
長期投資のメリットは、「±のブレ」を抑えられることです。「±のブレ」が大きいと、損失が発生した場合のダメージが大きくなります。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券のファンドラップサービス「Mirai Value」で10年、20年といった長期運用を行えば、極端な変動が緩和され、利益が得られる可能性が高まります。
ファンドラップサービス「Mirai Value」とは
Mirai Valueには「安定型」「安定成長型」「成長型」「積極型」「積極拡大型」の5つのポートフォリオがあり、いずれも世界中の株式や債券、REIT（不動産投資信託）に分散投資を行っています。各コースで配分比率が異なり、それに伴ってリスクとリターンのバランスも変わります。
Mirai Valueの「積極型」のポートフォリオのイメージ
積立投資をシミュレーション
この5つの中で2番目にリスクが高く、期待できるリターンも2番目に高い「積極型」の場合、5年間の投資では最大94％のリターンを期待できますが、−40％の損失が生じる可能性もあります。勝率（利益が出る確率）は77％です。
一方で10年間の投資では最大140％のリターン、リターンが最小となっても13％の成果を期待できます（シミュレーション上の勝率100％）。最初に「積極型」へ100万円を投じ、さらに毎月3万円ずつの積立を30年間にわたって続けたシミュレーションでは、元本の1,180万円が50%の確率で1,890万円以上になるとの試算結果が出ています。
積立投資シミュレーション（積極型で30年間運用した場合）
試算した数値（2023年7月現在）であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。間接的な費用として基本資産配分比率に基づく組入投資信託の信託報酬を控除しています。信託報酬（運用管理費用）は上限0.22%（年率・税込）になります。
長期の積立による「時間分散」で急落によるショックも軽減される
それでは③の「積立投資でタイミングを分散する」ことのメリットを解説します。
長期の積立は、続けることによって資金を投じるタイミングを分散できます。できるだけ安く買い、できるだけ高く売るのが投資の基本の一つですが、現在の価格が安い（高い）かどうかを正確に判断するのは、投資初心者にはかなり難しいことです。
その点、積立投資ではそのようなタイミングを見計らう必要がありません。しかも、結果的に「ドルコスト平均法」と呼ばれる手法を用いることになり、その効果を期待できます。
ドルコスト平均法とは？
「ドルコスト平均法」とは、価格が変動する資産を一定額ずつ継続的に買い続けていく手法のことです。資金を一定額ずつ定期的に投じていくことで、価格が安いときにはより多くの量を、価格が高いときにはより少ない量を買い付けることになります。その結果、平均買付単価を安定させる効果が期待でき、一時的な急落に伴うダメージも軽減できるともいわれています。
米国株の推移から積立投資の有効性を検証
米国の代表的な株価指数であるS&P500種株価指数に連動する投資信託で運用したと仮定して、シミュレーションを行ってみましょう（分配金は再投資に回すものとします）。
積立投資の効果
2007年5月にまず80万円を投入し、260ヵ月間にわたって毎月2万円ずつ積立投資を続けた場合と、同じ時期（2007年5月）に積立投資の元本総額と同額の600万円を 一括で投資した場合を比較します。前述のとおり2008年9月にリーマンショックが発生し、2008年11月時点で一括投資では−60％もの損失が発生しました。
積立投資の場合もその時点では−53％となっていますが、一括投資と比べてリーマンショックに伴う損失が抑えられています。しかも、積立投資は一括投資に先駆けて、運用資産の評価額がリーマンショック前の水準まで回復しています。
Mirai Valueはハウスビューに基づき、長期積立の国際分散投資を実践
最後にMirai Valueの特徴を見ていきましょう。
Mirai Valueは、MUFGウェルスマネジメントのハウスビュー（会社としての公式な投資見解＊）を参考に、長期的な視点でプロが資産運用を行っていることが大きな特徴といえます。１年後といった目先の動向ではなく、10年先の投資環境を展望したもので、経済情勢の変化に応じてその内容は随時更新（アップデート）されます。
ロボットアドバイザー（以下、ロボアド）をイメージされる方がいるかもしれません。一般的なロボアドは、AI（人工知能）の機械学習によって資産配分を決定するタイプが多い傾向です。一方Mirai Valueは、MUFGウェルスマネジメントのハウスビューを参考に運用を行い、必要に応じて見直しを図る点がロボアドとは異なるといえます。
Mirai Valueは、簡単な質問に答えると、最適なポートフォリオを提案してくれます。積立金額の設定から契約の手続きまで全てスマホで完結できるという利便性の高さも魅力の一つです。また、サポート体制が充実しており、チャット、メール、電話などでプロに無料で相談することが可能です。投資初心者には嬉しいサービスといえるでしょう。
投資初心者や仕事が忙しく投資にあまり時間を割けない方は、この機会にMirai Valueの利用を検討されてみてはいかがでしょうか。
- ＊ ハウスビューはMUFGウェルスマネジメントの公式な投資見解です。
上記は三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社が提供するスマートフォン専用の資産運用サービス「Mirai Value」について、株式会社ZUUが取材・編集して作成した情報提供用の記事であり、記事で紹介している情報は過去の実績等であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、上記サービスの利用を推奨するものでも、将来の値上がりを保証するものでもありません。
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Mirai Valueについて
- 本サービスは、投資一任契約により当社がお客さまに代わって国内公募投資信託にて運用を行いますが、これらの運用成果はすべてお客さまに帰属します。
- 投資一任契約の締結にあたっては、あらかじめ「投資一任契約の契約締結前交付書面（Mirai Value）」、「Mirai Value投資一任約款」、および「（各投資信託）目論見書」の内容をよくご確認、ご理解いただき、最終的なご契約の締結はお客さまご自身でご判断ください。
- 手数料その他費用概要：本サービスの直接的な手数料は運用資産の時価評価額の1.1％（年率・税込）かかります。
- 間接的にご負担いただく費用：投資対象とする国内公募投資信託について、当該投資信託の約款の定めにしたがい、お客さまの負担する費用が発生します。詳細は各投資信託の目論見書等に記載されます。運用管理費用（信託報酬）は上限0.22%（年率・税込）となります。（投資対象ETFの信託報酬等の費用が含まれます。投資対象ETFの信託報酬等は今後変動もしくは変更されることがあります。）運用管理費用の他に信託事務の諸費用（監査費用を含む）が各投資信託に一律、上限0.11％（年率・税込）かかります。また、別途、各投資信託が投資対象とする有価証券にかかる売買委託手数料や外国での保管費用等の費用が発生しますが、これらの費用は運用状況等により変動するため、 事前に具体的な料率、金額を示すことができません。
- 投資信託の価額は、株式相場・金利水準・為替相場・不動産相場等の変動、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産や財務状況または信用状況の悪化等に伴い変動します。したがって、運用成果によっては損失を被り、投資元本を割込むおそれがあります。
- 投資信託の主なリスクには、「価格変動リスク」「金利変動リスク」「信用リスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」「カントリー・リスク」等があります。これらのリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
- 本サービスでは、お客さまのお申込みによる、もしくは、資産配分比率の調整による売買が行われている場合、新たな減額や全売却等のお申込みを受付けられない期間があります。そのため、その期間において、投資信託の価額が下落することがあります。
- 作成日時点（2023年8月）のものであり、将来予告なく変更されることがあります。