eMAXIS Slimでつみたて投資を始めて、2年以上たちました。
ただ、短期的に使うお金ではないので、日々の損益はあまり気にしていません。「今後も世界経済は成長していく」と思っているので、マイナスになった時期もありましたが動じませんでしたし、これからも気長に持ち続けていく予定です。

10年間は売却しないつもりで投資しているので、現時点での利益や損失はあまり気にしていません。つみたて投資は、引落しで自動的に続けられるので、ダイエットが長続きしない私でも続けられています。

つみたて投資は楽だなと感じています。成果を確認することはほとんどないのですが、知らないうちに貯まっていればいいなという気持ちで続けています。

子どもの進学先は公立限定。これが我が家の方針であり、子どもたちも暗黙の了解。だったはずが…ある日突然、、陸上部に所属する中学3年生の息子が「夢のために某私立高校で強くなりたい！」と。
この場面で焦ることなく、「おう、わかった。頑張れ！」と即答できた時、資産形成に取り組んで来てよかったと思いました。

上記は三菱ＵＦＪアセットマネジメント社員のうち、eMAXIS Slimを保有している社員へのインタビューを元に作成、掲載しております。上記は個人の意見であり、必ずしも所属する企業や組織の立場、意見を代表するものではありません。また、将来の運用成果を保証するものではありません。投資に関する決定はお客様ご自身のご判断と責任のもとに行っていただきますようお願いいたします。

＜留意事項＞

当ページは三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断下さい。当WEBページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当WEBページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。上記は過去の実績・状況、作成時点での見通しまたは分析です。これらは、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

＜ご注意事項＞

・お申込みに際しては、必ず契約締結前交付書面（投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面）をご覧ください。
・目論見書のご請求、お問合わせは、お取引店までお気軽にお申付けください。
・またインターネットトレードをご利用のお客さまは目論見書の電子交付をご利用いただけます。
（電子交付のご利用はオンライントレードおよび電子交付サービスのお申込みが必要です）

＜投資信託のリスクおよび手数料等について＞

投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。
投資信託は、主に国内外の株式や債券、その他有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の価格の下落（価格変動リスク）や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化（信用リスク）、また外貨建資産に投資する場合には為替の変動（為替リスク）等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、投資元金を割り込むことがあります。
その他、投資信託ごとに投資元金を割り込む恐れのあるリスク（流動性リスク、カントリーリスク、金利変動リスク等）があります。
また、外貨建て外国投資信託へ投資する場合、円貨と外貨を交換する際には為替の変動により損失を被ることがあります。
投資信託によっては、1日当りのご換金額が制限される場合があります。また、換金により受益権の総口数などが一定水準を下回った場合には、早期償還される場合があります。
当社取扱の投資信託のご購入（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。
また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大1.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。
投資信託に係る費用については、申込時に直接ご負担いただく費用として申込手数料、保有期間中に間接的にご負担いただく費用として信託報酬・管理報酬・運用報酬・株主サービス手数料等、および換金時に直接・間接ご負担いただく費用、その他諸費用がございます。
国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。
外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。これら費用の金額・上限額または計算方法の概要およびそれらの合計額につきましては、各投資信託の銘柄毎に異なるため本項において記載することができません。
当社が提供する投資助言サービスにつき、当社と投資顧問契約を締結し投資助言をうけるお客さまについては、助言報酬をお支払いいただきます。

＜eMAXIS Slimのリスク＞

●基準価額の変動要因

基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

＜eMAXIS Slimに係る費用について＞

購入時	購入時手数料	ありません
保有期間中	運用管理費用 （信託報酬）	運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。 ファンドにより定められた一定率（年率0.05775％（税抜 年率0.0525%）以内〜年率0.22%（税抜 年率0.2%）以内）を日々の純資産総額にかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合） 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 上場投資信託（リート）に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
	その他の費用・ 手数料	監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時	信託財産留保額	ありません

上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

＜課税関係＞

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象、一部のファンドは「成長投資枠（特定非課税管理勘定）およびつみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

＜指数について＞

●東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）（以下「TOPIX」といいます。）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出される株価指数です。
TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXに係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
JPXは、TOPIXの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出若しくは公表の停止またはTOPIXに係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
JPXは、TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標の使用に関して得られる結果並びに特定日のTOPIXの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
JPXは、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しく乖離することがあります。
本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズをTOPIXの指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

●日経平均トータルリターン・インデックス（日経225（配当込み））

日経平均トータルリターン・インデックス（日経225（配当込み））とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたものです。当指数に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当指数は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は、当指数自体および当指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「日経」および当指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日本経済新聞社に帰属しています。
ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
日本経済新聞社は、当指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
日本経済新聞社は、当指数の構成銘柄、計算方法、その他当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

●MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）

MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●S&P500指数

S&P500®指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLCCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
S&P500指数（配当込み、円換算ベース）は、S&P500指数（配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。
S&P500指数は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切の責任を負いません。

●MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み）

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●MSCIエマージング・マーケット インデックス（配当込み）

MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み）

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●NOMURA－BPI総合

NOMURA-BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。同指数は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社の知的財産であり、運用成果等に関し、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は一切関係ありません。

●FTSE世界国債インデックス（除く日本）

FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数のデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed　Income LLCに帰属します。FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）とは、FTSE世界国債インデックス（除く日本）をもとに、委託会社が計算したものです。

●東証REIT指数（配当込み）

東証REIT指数（配当込み）とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
東証REIT指数の指数値および東証REIT指数に係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数に係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
JPXは、東証REIT指数の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証REIT指数の指数値の算出若しくは公表の停止または東証REIT指数に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
JPXは、東証REIT指数の指数値および東証REIT指数に係る標章または商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証REIT指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
JPXは、東証REIT指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、東証REIT指数の指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額と東証REIT指数の指数値が著しくカイ離することがあります。
本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズを東証REIT指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

●S&P先進国REITインデックス

S&P先進国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。S&P先進国REITインデックスはS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「DowJones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P先進国REITインデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

合成ベンチマークを構成する指数

【eMAXIS Slim 全世界株式(3地域均等型)】

［国内株式］東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、［先進国株式（除く日本）］MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）、［新興国株式］MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）。構成する各指数の詳細な説明は、上記をご参照下さい。

【eMAXIS Slim バランス（8資産均等型】

［国内株式］東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、［先進国株式（除く日本）］MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）、［新興国株式］MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）、［国内債券］NOMURA－BPI総合、［先進国債券（除く日本）］FTSE世界国債インデックス（除く日本）、［新興国債券］JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイドとは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。現地通貨建てのエマージング債のうち、投資規制の有無や、発行規模等を考慮して選ばれた銘柄により構成されています。JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）とは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表しているJPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド（ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。当指数の著作権はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。［国内不動産投資信託証券］東証REIT指数（配当込み）、［先進国不動産投資信託証券（除く日本）］S&P先進国REITインデックス。構成する各指数の詳細な説明は、上記をご参照下さい。

2024年10月25日時点